介護職は資格がなくても就くことができますが、資格取得によりキャリアアップが見込めます。
介護職は資格がなくても就くことができますが、従事するための基本的な研修を受ける必要があります。また、資格を取ることによってキャリアアップを見込めるため、資格取得を目指す方も多いです。
基本的な研修は、最低限の知識や技術を身につけるための「介護職員初任者研修」と、さらに多様なニーズに応えるための「実務者研修」の2つがあります。
介護についての最低限の知識や技術を身につけ、基本的な介護業務を行うための研修です。
介護職員初任者研修は、介護に携わる人が、業務を遂行する上で、最低限の知識や技術とそれを実践する際の考え方のプロセスを身につけ、基本的な介護業務を行うことができるようにすることを目的として行われるものです。この初任者研修は研修時間を130時間に設定し、従来の訪問介護員(ホームヘルパー)養成研修2級課程から移行する形で平成25年度よりスタートしました。
研修科目 | 時間数 | 備考 |
---|---|---|
【1】職務の理解 | 6時間 | 講義と演習が行われます。また必要に応じて施設見学等の実習があることがあります。 |
【2】介護における尊厳の保持・自立支援 | 9時間 | 講義と演習が行われます。 |
【3】介護の基本 | 6時間 | |
【4】介護・福祉サービスの理解と医療の連携 | 9時間 | |
【5】介護におけるコミュニケーション技術 | 6時間 | |
【6】老化の理解 | 6時間 | 講義と演習が行われます。また介護に必要な基礎的知識の確認及び生活支援技術の習得状況の確認が行われます。 |
【7】認知症の理解 | 6時間 | 講義と演習が行われます。 |
【8】障害の理解 | 3時間 | |
【9】こころとからだのしくみと生活支援技術 | 75時間 | |
【10】振り返り | 4時間 | 講義と演習を行います。また必要に応じて施設見学等の実習があることがあります。 |
合 計 | 130時間 |
※上記の130時間とは別に、筆記試験による修了評価(1時間程度)が行われます。
この研修は訪問介護事業に従事しようとする人(ホームヘルパー等)、もしくは在宅、施設を問わず介護業務に携わりたい人が対象となります。
医療的ケアを含めた幅広い利用者に対する介護提供能力や、介護を取り巻く環境の変化に対応する能力の習得のための研修です。
実務者研修は、幅広い利用者に対する基本的な介護提供能力の習得、今後の制度改正や新たな課題・技術・知見を自ら把握できる能力の獲得、さらに医療的ケアに関する知識や技能の習得をめざして行われるものです。 実務経験ルートで介護福祉士の資格を取得する場合には、3年以上の実務経験とともに、この実務者研修を修了することが受験のために必要となります。
また、実務者研修は、通信課程や夜間通学課程などが開講されています。受講者のライフスタイルに合わせて選択して学べます。
授業内容 | 時間数 | 下記の資格取得者は○印が免除科目 | その他全国研修(※2) | ||
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ヘルパー2級 | ヘルパー1級 | 介護職員基礎研修 | |||
人間の尊厳と自立 | 5時間 | ○ | ○ | ○ | |
社会の理解1 | 5時間 | ○ | ○ | ○ | |
社会の理解2 | 30時間 | ○ | ○ | ||
介護の基本1 | 10時間 | ○ | ○ | ○ | |
介護の基本2 | 20時間 | ○ | ○ | ○ | |
コミュニケーション技術 | 20時間 | ○ | ○ | ||
生活支援技術1 | 20時間 | ○ | ○ | ○ | |
生活支援技術2 | 30時間 | ○ | ○ | ○ | |
介護過程1 | 20時間 | ○ | ○ | ○ | |
介護過程2 | 25時間 | ○ | ○ | ||
介護過程3(スクーリング) | 45時間 | ○ | |||
発達と老化の理解1 | 10時間 | ○ | ○ | ||
発達と老化の理解2 | 20時間 | ○ | ○ | ||
認知症の理解1 | 10時間 | ○ | ○ | 認知症実践者研修 | |
認知症の理解2 | 20時間 | ○ | ○ | 認知症実践者研修 | |
障害の理解1 | 10時間 | ○ | ○ | ||
障害の理解2 | 20時間 | ○ | ○ | ||
こころとからだのしくみ1 | 20時間 | ○ | ○ | ○ | |
こころとからだのしくみ2 | 60時間 | ○ | ○ | ||
医療的ケア | 50時間(※1) | 喀痰吸引等研修 | |||
実務者研修受講時間数 | 450時間 | 320時間 | 95時間 | 50時間 |
※1 医療的ケアは50時間とは別に演習(喀痰吸引、経管栄養等)を終了する必要があります。
※2 その他社協や事業者団体等の研修も要件を満たせば読み替えが可能です。
この研修は在宅、施設を問わず介護業務に携わっている人やこれから携わりたい人が対象となります。